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もっとも予測が当たる経済アナリストが、いま再び継承を鳴らすポストコロナの“国難”とは？ 潮目が変わる時代のこれからを見通すための最新作。コロナショックの只中、国際労働機関（ILO）の発表（4/7）では、世界の労働人口の38％（約12.5億人）にレイオフ、または給与削減のリスクありとされ、英BBCでは、英国内の見込みの失業率が年内には10％に達するとも報じられ、アメリカでは2020年3月後半のわずか2週間で、失業保険申請件数が1000万に達しました。1929年の大恐慌、2008年のリーマン・ショックと比較される今回の大変化。コロナ禍を契機に、政治、経済など、特定ジャンルに関わらず、これまでとはまったく異なる暮らし方が、あらゆる局面で必要となった現在、『日本の国難 2020年からの賃金・雇用・企業』の著者・中原圭介氏に聞く、これからの現実と、対応すべきポイントがわかる待望の一冊。
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