コンピューティング技術が生成AIの登場により、大きな変貌を遂げようとしている。「光電融合」と呼ばれる技術が、コンピューターの心臓部である半導体チップのすぐ隣にまで入ってきた。データ伝送の一部を電気から光に置き換えることで、AI時代の電力危機を救う一手とする。
本書は光電融合の現在と将来を、4つのテーマで解説する。日経BPの技術専門メディア「日経クロステック」「日経エレクトロニクス」の専門記者2人が、光電融合分野をけん引する国内外の企業や研究者、行政担当者に徹底取材した内容をまとめた。第1章は市場動向、第2章は中核技術、第3章は主要プレーヤー分析、第4章は部素材について解説する。
AIの演算を担うデータセンターは、1つの施設で数十MWもの電力を消費するようになった。一般家庭では1万世帯以上の電力に相当する。コンサルティング大手の米ICFは、2030年までに米国の電気代は最大4割高くなると予想する。データセンターの建設が相次ぐ日本も、同様の問題に直面する懸念がある。
データセンターを運営する企業や半導体大手が、こうした電力問題の解決策として期待するのが光電融合だ。日本ではNTTグループが光電融合を次世代通信基盤「IOWN」の中核技術と位置づけ、データセンターの電力を現在の100分の1に抑えることを目指す。世界での開発競争を見渡すと、先行するのはブロードコムやエヌビディアといった米国の半導体大手だ。
立ち上がる巨大な光電融合市場の覇権が誰の手に渡り、どの技術がデファクトスタンダードになるか。それを見通すことは、テクノロジー分野の勢力図を見極める上で重要なヒントを与えてくれるはずだ。
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