まんがで簡単にわかる！日本人だけが知らない汚染食品～医者が教える食卓のこわい真実～ 分冊版 1巻

4話以外は概ね同意しますが、「この小さな国でいったい何が」というセリフには全く同意できません。日本は海洋国家であり、排他的経済水域を含めると面積は世界第6位、体積は世界第4位です。南鳥島の海底には世界の消費量の数百年分に相当するレアアースがあるとも試算されているため、海を無い物と考えるべきではありません。イギリスは日本と同様の島国であり、陸地面積は日本の本州ぐらいの大きさでGDPも日本に及びませんが、日本人みたいに自分達の国を「小さな国」などと卑下するような事は絶対に言わないでしょう。何しろ彼らは自分達の国を「グレート（偉大な）ブリテン島」と呼んでいますから。一方、日本は自分達の国に誇りを持てない民族なので「小さな国」などという言葉が口を突いて出るのです。日本がそんな卑屈な国に成り下がってしまったのはGHQによる「War　Guilt　Information　Program」の影響が大きいでしょう。そしてこのGHQの洗脳工作に加担したのが日本のマスコミです。このサイトでも販売している【ＧＨＱ作成の情報操作書　「眞相箱」の呪縛を解く―戦後日本人の歴史観はこうして歪められた】に詳しく書いてあるので参考まで。また戦後の東京裁判でただ一人、法の専門家として関わったインドのパール判事について述べた「パール判事の日本無罪論」も、日本人の呪縛を解くきっかけになるでしょう。日本はこの時、法不遡及の原則に反した連合国側によって、不当な有罪判決を受けました。このデタラメな裁判で唯一、法の専門家であるパール判事だけが「日本は無罪」と、至極真っ当な判断を下しましたが、連合国側に無視されてしまいました。東京裁判が法に則った正当な裁判ではなく、ただの私刑（リンチ）と言われる所以です。なお、遡及法は現在の日本国憲法でも禁止されており、しかもこの憲法の草案を作ったのは他ならぬGHQで、英語の原文を無理矢理日本語に訳そうとした結果「てにをは」のおかしい条文が散見されます。今でこそ暴露本の類を誰でも読めるようになりましたが、当時はGHQが新聞・ラジオ・出版物等を検閲していたので、日本に自由な言論はありませんでした。今現在もSNSの投稿を規制したり、都合の悪いニュースは画面を真っ黒にしたりする国がありますが、GHQの占領時代を彷彿とさせます。更にGHQはローマ字教育で日本語を無くそうとも画策していました。